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柔道の女子選手15人が全日本女子前監督らから暴力などを受けたと告発した問題で、選手や前監督から聞き取り調査を行った日本オリンピック委員会(JOC)の「緊急調査対策プロジェクト」が、前監督らに「重大な不当行為」があったと認定していることが17日、複数の関係者の証言で明らかになった。
同プロジェクトがまとめた報告書には、現場で女子選手が前監督から平手打ちをされたり、「ブタ」「ブス」「家畜」などとののしられたことなども記されている。JOCはこの報告書を基に、19日の理事会で全日本柔道連盟(全柔連)への処分を決める。
同プロジェクトはJOC理事と弁護士で構成され、告発した選手15人全員と当時の指導者らから聞き取り調査を実施した。報告書は現場に不当行為があったと認定するとともに、JOCが全柔連に対し、改善勧告をするよう、13項目にわたって提言。そのなかには、告発した選手が今後、不利益を被らないよう配慮を求めるなど、現役選手や指導者になる可能性のある選手の保護も盛り込まれている。
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